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宇宙飛行士の若田光一さん(46)が国際宇宙ステーション(ISS)に長期滞在した際に着た、におわない宇宙下着を応用した枕カバーが発売された。汗のにおいを92%、加齢臭を82%カットするという。宇宙航空研究開発機構とスポーツウエア大手のゴールドウインが7日、発表した。
ISSにはシャワーや洗濯機がないため、飛行士は体をタオルでぬぐうしかなく、下着もしばらく替えない生活を強いられる。このため、においの元となるアンモニアなどを捕らえる分子レベルの加工を施した下着や運動着を開発。若田さんが1日2時間の運動などで1カ月ほど試した。帰還時には「同僚からもにおいの苦情はありませんでした」と話していた。
ゴールドウインの調べでは、女性の98.7%が男性の加齢臭を不快に感じたことがある一方、においを自覚している男性は19.3%にとどまる。すでに肌着の上下は同社ウェブサイト(http://goldwinwebstore.jp/)で発売しており、今回要望があった枕カバー(1980円)も加えた。
2010.05.07
寝たきりのお年寄りらをわずかな力で安全に寝返りさせられる介助用具を、広島県立広島大学三原キャンパスの大塚彰教授(福祉工学)が開発した。テコの原理を応用したアイデア作品で、高齢者が高齢者を世話する「老老介護」が増える中、重労働に疲れ果てる家族らの負担を減らすのが目的。特許申請はすでに終え、普及に向けて福祉用品メーカーなどからの協力を期待している。
見た目は一枚の板を湾曲させたような形の木製用具で、長さは約50センチ、厚さ約1センチ。福祉関係者が寝返りを介助する際に手で行う動作を用具で代行するイメージをもとに、約2年前からアクリル板やベニヤ板で試作。製作費も安くして普及させられるよう考えた。名前は、簡単に体を転がすことができるという特徴から「カンコロ」にした。
例えば、相手の右側から介助する時。用具を相手の左側から両太ももの間に差し入れ、用具の湾曲部を左太ももの裏側に当てる。もう一つの湾曲部は右太ももの表にくるようにして、右手で用具の上端を徐々に手前に起こす。するとテコの原理が働き、相手の下半身が回転し始め、上半身も引っ張られて体全体が介助者側に横向きになっていく。回転の負担がかからないよう相手の肩に手をそえておくのがポイントだ。用具をつかむ部分には穴を開けた。
大塚教授は今秋、国内外の福祉機器を一堂に集めて東京で開かれる国際福祉機器展に設けるブースで「カンコロ」を公開する準備を進めている。「福祉用具を扱う企業が興味を持ってくれれば、うれしい」と話している。(5月4日 朝日新聞 藤井匠)
2010.05.04
日本たばこ産業(JT)は、10月1日から代表的銘柄のマイルドセブンの価格を現行の300円から410円に値上げすると発表した。たばこ税の増税に伴うもので、28日財務相に価格改定の認可を申請した。
10月に実施されるたばこ増税は1本3.5円で、一箱70円分に当たる。JTは増税による需要低下を見越し、一段の値上げが必要と判断した。セブンスターやピースが300円から440円に、キャスターが290円から410円に、ホープが150円から220円になる。
2010.04.28
ブリヂストン化成品(東京)は12日、異常発熱で発煙や発火の恐れがあるとして、1987~98年に販売した家庭用の温熱・電位治療マット約2万5500枚を無償回収すると発表した。
これまで小さな焦げが発生するなど計35件の報告があったが、人的被害は出ていないという。折り曲げて使用するなどの不適切使用や経年劣化が原因とみられる。問い合わせは同社((電)0120・557・998)へ。
2010.04.13
趣味を見つけて 「鍵隠し」逆効果も
高齢者が認知症になったとき、自動車の運転をやめさせるための家族向けマニュアルを厚生労働省の研究班が作成した。
移動の代替手段や、運転以外の生きがいを考えてあげることが大切だとしている。
道路交通法では、認知症と判断されれば、運転免許の取り消しや停止の対象になる。昨年6月からは、75歳以上の高齢者が免許更新時に認知機能の検査を受けることも義務づけられた。自らの判断で免許を返納することもできる。
しかし、自動車の運転をやめることに抵抗を感じる高齢者も多い。家族も、本人の行動を制限することに罪悪感があり、説得に消極的な場合がある。
このため、マニュアルには、参考となる実際の事例を掲載した。
初期のアルツハイマー病と診断された70歳代前半の男性は、運転中に行き先を忘れたり、車庫入れに失敗したりすることがあり、医師から運転中止を勧められた。自損事故も起こしたが、男性は「運転は生きがい。運転できないなら死んだ方がいい」とかたくなに運転中止を拒否。そこで家族が運転したり、地域の移動支援サービスを利用してタクシーを使うようにさせたところ、次第に運転機会が減り、本人も自分の意思で運転をやめたという。
このようにマニュアルでは、代わりの移動手段をさがすことや、趣味の講座などで運転以外に楽しみとなるものを見つけることをアドバイスしている。
移動支援には、NPOなどが有償で行う送迎サービスや、自治体が高齢者らのタクシー代の一部を補助するサービスなどがある。地域によって内容が異なるため、自治体の高齢者担当課で確認する必要がある。
運転中止がうまくいきそうもない場合は、家族が車に同乗し、〈1〉センターラインを越える〈2〉路側帯に乗り上げる〈3〉車庫入れに失敗する〈4〉ふだん通らない道に出ると、急に迷ってしまう〈5〉ふだん通らない道に出ると、パニック状態になる〈6〉車間距離が短くなる――などの問題がないかメモにして、主治医や警察、免許センターに相談することを勧めている。
患者が、運転中止を約束したことを忘れる場合もある。「あなたはもの忘れが始まっていて、安全に運転することが難しくなっています。この場合、運転を続けることは危険であると、法律でも定められています」などの文書を主治医に書いてもらい、目につくところに張っておくのも効果的。患者が運転したいと言い出したら、「主治医の先生に言われて運転はしないと約束したでしょう」と説得する。
研究班の推計では、運転免許を保有する認知症患者の数は約30万人に上ると見られる。
研究班の代表で「国立長寿医療センター」長寿政策・在宅医療研究部長の荒井由美子さんは、「頭ごなしに運転をやめてと言っても本人が納得しない場合が多い。長年続けていた運転を中止することに、温かい言葉をかけてねぎらい、車なしでも自立した生活ができる環境を整えてあげてほしい」と呼びかける。
マニュアルは同研究部のホームページ(http://www.nils.go.jp/department/dgp/index-dgp-j.htm)で公開している。
運転を中止させるためのアドバイス
(マニュアルから抜粋)
■週末の買い物などに家族が一緒に出かける工夫を。一人暮らし世帯では、隣人らに移動の援助を依頼。移動支援サービスなどの有無は市区町村の窓口に尋ねる
■「鍵隠し」「車隠し」は最後の手段。本人の興奮や被害妄想を悪化させ逆効果になることも
■運転中止後は、デイサービス・デイケアの利用、趣味の活動を取り入れる
■認知症の場合、自動車の代わりに電動車いすや自転車を利用することは事故の危険が高くすすめられない。なるべく公共交通機関などの利用を
2010.03.31
自動体外式除細動器(AED)の本体と電極パッドをつなぐコネクターに不具合があり、使用できない恐れがあるとして、医療機器輸入販売会社「エムビーエス」(東京都文京区)は24日、販売済みの500台を自主回収すると発表した。
同社によると、不具合が見つかったのは、韓国のシーユーメディカルシステムズ社が製造した「パラメディックCU―ER1」で、昨年8月~今年2月、病院や福祉施設、学校などに500台販売している。(販売元 大宇ジャパン株式会社)
2010.03.25
イオンは9日、グループのドラッグストア大手で「ハックドラッグ」を展開するCFSコーポレーションを子会社化すると発表した。出資比率を現在の約33%から約51%に引き上げる。消費者の健康志向で成長が見込めるドラッグストア分野を強化する狙いだ。
2010.03.10
英国の製薬大手グラクソ・スミスクライン社の日本法人(東京都)は4日、同社が製造・販売する入れ歯安定剤「新ポリグリップEX」の販売を中止し、全国の店頭から約13万個を自主回収すると発表した。規定量を大幅に超える量を長期間使用した場合、体のしびれなどが起きる恐れがあるためという。
同法人によると、この製品には粘着力を高めるため、亜鉛が含まれている。亜鉛の使用は違法ではないが、用法で定めた8倍にあたる1日約6グラム以上を7年間以上使うと、亜鉛の大量摂取による健康被害が出る恐れがあるという。
同製品の販売開始は2007年で、販売数は年間約100万個。昨年以降、国内の利用者から「手先がしびれる」などの相談が3件寄せられたが、亜鉛との因果関係は不明という。利用者が希望した場合は代替製品との交換に応じる。
同社が販売するほかの「ポリグリップ」3種類と、「ポリデント入れ歯安定剤」には亜鉛は含まれていない。
2010.03.05
10月から販売予定
第一三共は26日、先発医薬品(新薬)と成分が同じで価格が安いジェネリック(後発)医薬品事業に参入すると発表した。
4月1日に全額出資子会社の「第一三共エスファ」を設立。10月に販売を始める予定で、2015年には売上高500億円を目指す。
第一三共は08年に買収したインド製薬大手で、海外の後発薬事業に強みを持つランバクシー・ラボラトリーズのノウハウを、国内の後発薬事業に活用する考え。ランバクシー社のコスト競争力と国際的なネットワークを生かして、製品の安定供給と事業拡大を図る。
2010.02.27
平成22年度診療報酬改定について答申書が出されました。
以下、厚生労働省ホームページ、中央社会保険医療協議会 総会 (第169回) 議事次第から検索してください。
大筋は、平成22年度診療報酬改定について、資料(総-1)で確認出来ます。
2010.02.15


09.06
09.01
08.26
08.20
08.16
09.07
09.07
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大阪市在住 看護師
31歳 女性
神戸市在住 看護師
35歳 女性
大阪市在住 看護師
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神戸市在住 一般内科医師
43歳 男性
大阪市在住 看護師
31歳 女性